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〜自然エネルギー2004〜
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国際シンポジウム
自然エネルギー2004 in Japan
〜持続可能なエネルギー社会へ向けて〜 【ご案内と申し込み用紙ダウンロード(75k)】
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今年6月にドイツで開催される国際会議(下記参照)にちなんでドイツの自然エネルギー促進の第一線で活躍される国会議員、研究者の諸氏を招いて開催いたします。日本の関係者とともに日本や欧州での取り組みに関する最新の情報を共有し、問題点などを洗い出すとともに、地球温暖化やエネルギー問題を巡る今後の展望などを議論します。
自然エネルギーの普及には、様々な関係者が共通の理解に立って課題や障害を克服することが重要であり、本シンポジウムがその場になればと願っております。ぜひ多数
ご参加ください。
■日時:2004年2月25日(水) 13:00〜16:30(開場12:30)
■場所:日本科学未来館(MeSci)みらいCANホール
(http://www.miraikan.jst.go.jp/access/access.html)
住所・〒135-0064 東京都江東区青海2丁目41番地
TEL・03-3570-9151
アクセス・ゆりかもめ「船の科学館駅」下車、徒歩約
5分、
「テレコムセンター駅」下車、徒歩約4分
東京臨海高速鉄道りんかい線「東京テレポート駅」車、徒歩15分
■主催:「自然エネルギー促進法」推進ネットワーク(GEN)
環境エネルギー政策研 究所(ISEP)
■後援(予定):在日ドイツ大使館、経済産業省、環境省
自然エネルギー促進議員連盟、風力発電事業者懇話会
日本風力発電協会
■協力:日本科学未来館
■参加費: 一般500円※主催団体会員無料 ※同時通訳レシーバー賃料実費
■お申し込み、お問合せ
参加ご希望の方は、主催者までお電話、電子メールまたはFAXで、お名前・所属、ご住所、お電話番号、メールアドレスを明記の上、お申し込みください。
(定員 200名になり次第、締め切らせていただきます。)
○「自然エネルギー促進法」推進ネットワーク(GEN)
www.jca.apc.org/~gen/
〒164-0001 東京都中野区中野4-7-3
TEL:03-5318-3332 FAX:03-3319-0330
E-mail:gen@jca.apc.org
○環境エネルギー政策研究所(ISEP)
www.isep.or.jp
住所同上
TEL:03-5318-3332 FAX:03-3319-0330
Email:isep@isep.or.jp
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主催団体紹介
○「自然エネルギー促進法」推進ネットワーク(GEN)
ドイツ型の固定価格制度をベースにした「自然エネルギー促進法」の成立を目指して活動してきた環境NGOのネットワーク
○環境エネルギー政策研究所(ISEP)
自然エネルギーを軸とする持続可能なエネルギー社会を目指して、研究および国際交流を進めてきた非営利の独立政策シンクタンク
*両団体の活動は皆様のご支援によって支えられています。会員の募集を随時行っておりますので、ぜひ活動をサポートしてください。
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■プログラム:
13:00-13:15
開会挨拶:飯田哲也(「自然エネルギー促進法」推進ネットワーク
(GEN)代 表、環境エネルギー政策研究所(ISEP)所長)
「日本の自然エネルギーをめぐる現状」
13:15-13:30
挨拶:クラウス・マテス(在日ドイツ大使館科学部長)
「自然エネルギー2004 ドイツ政府によるイニシアティブ」
13:30-14:10
基調講演:ハンス・J・フェル(ドイツ連邦国会議員・緑の党エネルギー政策担当)
「ドイツにおける自然エネルギー促進政策と持続可能な社会」
14:10-14:25
コーヒーブレイク
14:25-16:30
パネルディスカッション
報告(50音順):
・ウーエ・R・フリッチェ(ドイツ・エコ研究所気候変動・エネルギー担当研究員)
・逢坂誠二(北海道ニセコ町 町長)
・河野太郎(衆議院議員、自然エネルギー促進議員連盟)
・笹之内雅幸(
トヨタ自動車株式会社 環境部渉外グループ)
・樋口勉
(経済産業省資源エネルギー庁、省エネルギー・新エネルギー政策課)
・堀俊夫(株式会社ユーラスエナジーホールディ ングス代表取締役会長)
パネルディスカッション
16:20- 16:30
閉会の挨拶:飯田哲也
以上
*本シンポジウムは平成15年度地球環境基金助成事業です。
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「自然エネルギー2004(Renewables 2004)」とは?
2002年9月に南アフリカで開催された環境と開発に関する国際サミット(ヨハネスブル
グ・サミット)の流れを受け継いだ国際的ネットワークの活動が活発化し、自然エネルギー促進のための機運が今世界中で高まる中、2004年6月にドイツの歴史的都市ボン
で開催される国際会議です。
すでに「自然エネルギー・サミット」とも呼ばれるようになってきているこの国際会議は、ヨハネスブルグ
サミットでの欧州連合の呼びかけに呼応する形で、ドイツ・シュレーダー首相が開催を約束したものです。この国際会議の開催に向けて、ドイツ環境省と経済協力開発省が中心となってドイツ政府が全面的に関わっており、国際的には各国政府や国際組織、非政府組織などで構成される国際運営委員会(ISC)会合や、
南米、アフリカ、アジアなどでの地域会合などが進められています。
こうした国際社会の自然エネルギー促進への盛り上がりを日本にも呼び込もうと、自然エネルギー促進を目的に活動する2つの環境NPOが今回のシンポジウムを開催します。(詳しい情報は、こちらへ)
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